インタビュー動画の制作費用と内訳を徹底解説｜失敗しない制作会社の選び方7選

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  • 著者 umcre

社員や顧客、経営者が自分の言葉で語るインタビュー動画は、採用サイトや導入事例のページ、会社紹介など、多くの場面で使われています。制作会社に依頼する前に知っておきたいのが、費用の目安と依頼先の選び方です。

費用は出演者の人数や撮影時間によって変わり、出演者の話を引き出す力や完成後の権利の扱いは、制作会社によって差が出やすい部分です。本記事では、インタビュー動画の制作費用の目安と内訳を紹介したうえで、制作会社を選ぶときに確認したい7つのポイントと、依頼から納品までの流れを解説します。

インタビュー動画の制作費用の目安と内訳

インタビュー動画の費用は、どのような体制で撮影し、どこまで編集するかによって決まります。まずは、インタビュー動画の費用相場と、その内訳を紹介します。

インタビュー動画の費用相場は30万〜60万円が目安

出演者1〜3名、撮影1日以内、完成尺3分前後のインタビュー動画を制作会社に依頼する場合、費用の相場は30万〜60万円程度が目安です。演出を作り込む場合や撮影の規模が大きい場合は、これを上回ることもあります。金額は制作会社によって異なりますが、内訳は企画・構成費、ディレクション費、撮影費、編集費、諸経費の5つに分かれるのが一般的です。

インタビュー動画の費用相場と内訳（企画・構成費、ディレクション費、撮影費、編集費、諸経費の目安）

企画・構成費は、ヒアリングから質問の設計、構成案の作成までにかかる費用で、5万〜10万円が目安です。ディレクション費は、撮影当日の進行や出演者への声かけ、全体の品質管理にかかる費用で、5万〜10万円です。撮影費は、カメラマンと機材（カメラ2台、照明、ピンマイクなど）にかかる費用で、撮影時間に応じて10万〜20万円になります。編集費は、カット編集、テロップ、BGM、色の調整などにかかる費用で、8万〜15万円です。そのほか、交通費やBGMの使用料などの諸経費が2万〜5万円かかります。

インタビュー動画の費用が上下する要素

金額が目安の上限に近づくのは、出演者が多い場合や、インタビューのほかに職場の様子を多く撮影する場合、テロップやグラフィックを作り込む場合です。撮影場所が複数に分かれる場合や、遠方での撮影になる場合も、移動コストで費用が上がることもあります。反対に、出演者が1名で撮影場所が1か所にまとまる場合は、目安の下限に近い金額で制作できます。

インタビュー動画の費用が上下する主な要素（費用を抑えやすい場合と上がりやすい場合の違い）

完成尺の長さは、費用にそれほど大きく影響しません。3分の動画でも、出演者が自然に話せるまでにはある程度の時間がかかり、話を聞く時間は完成尺よりもずっと長くなるためです。費用を見積もるときは、完成尺よりも、撮影にかかる時間と編集の内容に目を向けると、金額の違いが理解しやすくなります。

インタビュー動画の制作費用を抑えるコツ

費用を抑えたい場合は、撮影日をまとめるのが効果的です。複数の社員のインタビューを同じ日に撮影すれば、カメラマンや機材の費用が1日分で済みます。採用動画と会社紹介動画を同じ日に撮影するなど、ほかの動画とまとめて依頼するのも一つの方法です。

社内で準備できることを引き受けるのも、費用を抑える近道です。出演者の候補選びや撮影場所の確保、社内の関係者への事前連絡を自社で進めておけば、制作会社が調整にかける時間が減ります。会社紹介動画や採用動画の費用については、会社紹介動画の費用相場を解説した記事と採用動画の費用相場を解説した記事でも紹介しています。

見積もりを依頼するときに伝えること

制作会社に見積もりを依頼するときは、動画の目的と公開先、出演者の人数、撮影場所、希望する完成尺、公開したい時期をまとめて伝えると、目安ではなく具体的な金額を出してもらいやすくなります。参考にしたい動画があれば、あわせて共有してください。複数の制作会社に相談する場合は、どの会社にも同じ条件を伝えることで、見積もりの金額と提案の内容を正しく比べられます。

インタビュー動画の種類と活用シーン

制作会社に相談する前に、どの種類のインタビュー動画を作りたいのかを整理しておくと、見積もりや提案の内容が具体的になります。企業でよく作られるインタビュー動画は、大きく3つに分けられます。

採用活動で使う社員インタビュー動画

代表的なのが、採用サイトや会社説明会で使う社員インタビュー動画です。仕事のやりがいや入社前後のギャップ、1日の流れなどを社員本人が話すことで、求人票の文字だけでは分からない職場の雰囲気が伝わります。応募を考えている人が「この人たちと一緒に働けそうか」を判断する材料になり、入社後のミスマッチを減らす効果も期待できます。

導入事例やお客様の声のインタビュー動画

BtoBの企業では、自社の商品やサービスを導入した取引先に話を聞く導入事例の動画もよく作られます。導入前にどんな課題があり、なぜ選び、使ってみてどう変わったのかを顧客自身が語るため、自社で説明するよりも説得力が増します。店舗やサービス業では、利用者の感想をお客様の声として動画にするケースもあります。

経営者インタビュー動画

経営者が会社の理念や今後の方針を語る動画は、会社紹介や採用、取引先向けの発信に使われます。トップの人柄や話し方が伝わるため、企業の姿勢を印象づけたいときに向いています。

インタビュー動画の長さは使う場所に合わせる

どの種類でも、使う場所によって適した長さが変わります。採用サイトや導入事例のページに載せる本編は2〜3分程度にまとめ、SNSや広告には30秒から1分ほどの短い版を別に用意する、という使い分けが考えられます。複数の長さで使う予定があれば、依頼の段階で伝えておくと、短い版でも成り立つ一言を意識して撮影してもらえます。

インタビュー動画の制作会社の選び方7選

インタビュー動画の出来は、出演者が自然に話せるかどうかと、その声と表情をきれいに残せるかどうかで決まります。料金だけで比べると、この部分の差を見落としがちです。ここでは、制作会社を選ぶときに確認したい7つのポイントを紹介します。

インタビュー動画の制作会社の選び方7選

選び方1：同じ用途のインタビュー動画の実績があるか

まず確認したいのは、作りたい動画と同じ用途の実績です。社員インタビューで職場の雰囲気を伝える動画と、導入事例で導入の効果を伝える動画とでは、質問の組み立て方も見せ方も違います。制作会社のサイトで実績を見るときは、映像のきれいさだけでなく、出演者が自然な表情で話しているか、話の内容が視聴者に伝わる構成になっているかに注目してください。公開されている実績が少ない場合は、打ち合わせで非公開の実績を見せてもらえないか相談してみましょう。

選び方2：見積もりの内訳が明確か

見積書に「一式」とだけ書かれている場合は、何にいくらかかっているのかを確認してください。企画・構成、撮影、編集などの内訳が分かれていれば、予算に合わせてどこを調整できるかを相談しやすくなります。修正の回数や、撮影が延びた場合の追加費用の扱いも、見積もりの段階で確認しておくと安心です。

選び方3：質問の設計や構成案まで提案してくれるか

インタビュー動画の良し悪しは、撮影の前の準備でほぼ決まります。何を聞けば視聴者が知りたい話が出てくるのか、どの順番で話を並べれば伝わるのかを一緒に考えてくれる制作会社を選ぶと、仕上がりが安定します。質問は「はい」「いいえ」で終わらないもの、たとえば「仕事は楽しいですか」ではなく「入社してから一番うれしかった出来事は何ですか」のような形にすると、具体的なエピソードが出てきます。打ち合わせの段階で、こうした質問の案や構成案を出してくれるかどうかが判断の材料になります。

動画の種類ごとに、聞くべき内容を押さえているかも確認してください。社員インタビューなら、入社を決めた理由や入社前のイメージとの違い、導入事例なら、導入前に困っていたこと、ほかの選択肢と比べて決めた理由、導入後に業務がどう変わったかといった質問が定番です。こうした質問を、自社の事情に合わせて組み立て直してくれる制作会社であれば、視聴者の知りたい話がそろった動画になります。

選び方4：出演者の話を引き出せるディレクターがいるか

カメラの前で話すことに慣れていない社員や取引先の担当者は、撮影の場で緊張しがちです。一字一句書いた台本を読み上げる形にすると、目線が泳いで声も硬くなります。撮影の最初に雑談の時間をとって緊張をほぐし、質問を重ねながら本人の言葉を引き出せるディレクターがいるかどうかは、完成した動画の印象を大きく左右します。誰が撮影当日の聞き手を務めるのかを、事前に確認しておきましょう。

社内の人が聞き手を務めると、出演者が普段の上下関係を意識して、本音を話しにくくなることがあります。社外のディレクターが聞き手になれば、出演者は「初めて会う人に自分の仕事を説明する」気持ちで話せるため、視聴者にとっても分かりやすい言葉が出てきやすくなります。

選び方5：音声と撮影の体制が整っているか

インタビュー動画で最も大切なのは音声です。カメラに付いているマイクだけでは、部屋の反響や空調の音まで拾ってしまい、話が聞き取りにくくなります。出演者にピンマイクを付けて録音する体制があるかを確認してください。

カメラの台数も見ておきたいポイントです。表情をとらえるアップと引きの画を2台のカメラで同時に撮っておけば、編集で切り替えながら変化のある映像に仕上げられます。インタビューの合間に挟む、働く様子や職場の映像（インサート映像）も撮影してもらえるかを、あわせて確認しましょう。

照明の機材を持ち込んでもらえるかも確認しておきましょう。会議室の天井の明かりだけでは顔に影ができやすく、窓を背にすると顔が暗く映ります。撮影場所の明るさや背景まで含めて、現場で調整してくれる制作会社であれば、オフィスでも見栄えのする映像に仕上がります。

選び方6：修正回数と著作権・二次利用の扱いが明確か

修正の回数は、見積もりの金額と同じくらい大切な条件です。何回まで追加費用なしで直してもらえるのか、出演者や取引先の確認で修正が出た場合も同じ扱いになるのかを、契約前に確認してください。

インタビュー動画は、採用サイト用に作ったものを説明会やSNSでも使うなど、後から使い道が広がることがよくあります。著作権法第29条第1項では、映画の著作物の著作者が映画製作者（製作に発意と責任を持つ者）に対して製作への参加を約束している場合、著作権は映画製作者に帰属すると定められています。動画は一般に映画の著作物にあたるため、契約で権利の扱いを決めていなければ、著作権が制作会社側にあると判断される可能性があります。どの媒体でどの期間使えるのか、短く編集し直して使ってよいのかを、契約書に明記してもらえる制作会社を選びましょう。

選び方7：出演者の同意や表示のルールにも配慮してくれるか

社員が出演する場合は、動画の利用目的と公開期間について、本人から同意を得ておきましょう。退職した社員が映った動画を公開し続けてよいかは、後から問題になりやすい点です。

導入事例やお客様の声の動画では、広告表示のルールにも注意が必要です。消費者庁は2023年10月1日からステルスマーケティングを景品表示法違反の対象としており、企業が第三者に依頼して発信してもらう表示も広告に含まれるとしています。出演した顧客に自身のSNSで動画を紹介してもらう場合は、広告であることが分かるようにしておく必要があります。

体験談の見せ方にも注意が必要です。消費者庁の打消し表示に関する実態調査報告書はダイエット食品などの広告を例にした調査ですが、体験談を見た消費者は「大体の人が同じような効果を得られる」と受け止めやすく、「個人の感想です」と添えてもその認識はほとんど変わらないとしています。

特定の顧客に出た成果を、誰でも得られるかのように見せない構成や表現を一緒に考えてくれる制作会社を選びましょう。

インタビュー動画を制作会社に依頼する流れ

制作会社に依頼してから動画が完成するまでの流れを把握しておくと、社内の準備や確認を前もって進められます。一般的な流れは次のとおりです。

インタビュー動画を制作会社に依頼する流れ（問い合わせから納品までの6ステップ）

問い合わせから構成案の確定まで

問い合わせの後、制作会社とのヒアリングで、動画の目的、見てほしい相手、公開する場所、出演者の候補、希望する時期を伝えます。この内容をもとに見積もりと企画が提案され、発注した後に質問の内容と構成案を固めていきます。出演者には事前に質問と話の大まかな流れを共有し、撮影の日程と場所を調整します。

インタビュー動画の撮影当日

撮影当日は、制作会社のスタッフが機材を設置し、音声と映像を確認してからインタビューを始めます。発注側の担当者も立ち会うと、社外秘の資料が映り込んでいないかに気づけますし、話が本題からそれたときにも軌道修正できます。インタビューの後に、働く様子や職場の映像を撮影します。出演者の業務の都合もあるため、撮影の所要時間とスケジュールは事前に制作会社と共有し、出演者の上司にも伝えておくと、当日の進行が滞りません。

編集・確認・納品

撮影した映像をもとに、制作会社が話の要点を残しながら編集し、テロップやBGMを加えて初稿を提出します。初稿は社内の関係者だけでなく、出演者本人にも確認してもらい、名前や肩書きの表記、公開を控えたい発言がないかを確かめます。導入事例の場合は、取引先の広報担当者にも確認してもらいましょう。修正を経て、完成版が納品されます。

インタビュー動画の制作や動画マーケティングのご相談は株式会社um.へ

インタビュー動画は、出演者の言葉と表情がそのまま伝わる分、質問の準備と撮影現場での雰囲気づくりで仕上がりに差が出ます。費用の目安を把握したうえで、話を引き出す力や権利の扱いまで含めて制作会社を比べることが、満足のいく動画につながります。

株式会社um.は、横浜・東京を拠点に、企画から撮影、編集までを一貫して手がける動画制作会社です。社員インタビューや導入事例、経営者インタビューなど、目的に合わせて質問の設計から撮影、編集までご提案します。「予算内でどこまでできるか知りたい」「誰に出てもらえばよいか決まっていない」という段階でも、お気軽にご相談ください。インタビュー動画の制作や動画マーケティングについてのお問い合わせは、株式会社um.のお問い合わせフォームから受け付けています。

出典